スポーツジムで医療費控除を受けられる条件と申込方法を解説

少しずつ健康に不安がでる40代。住宅ローンや子どもの教育費などお金の面でも苦労が絶えないのではないでしょうか？「スポーツジムに通うには会費が必要だから…」このような理由でスポーツジムに通うことを諦めている方も多いことでしょう。今回はスポーツジムで医療費控除を受けられる条件を詳しく解説いたします。ぜひ参考にしてください。

スポーツジムを医療費控除を受けながら通える？

40歳を過ぎてくると、健康診断などでさまざまな生活習慣病を身近に感じるケースが増えてきます。

冒頭でも述べたとおり、スポーツジムに通うには月額費が必要になってきます。

少しでも出費を抑えたいと思っている40代の方には、スポーツジムの月額費は少し勿体ない気がします。

この項目では少しでも安くスポーツジムを利用するため、医療費控除を受けながら通うことができるのかについて解説いたします。

医療費控除とは

スポーツジムで医療費控除は受けられるのかについてですが、結論としてはさまざまな条件をクリアした後、受けることは可能です。

とはいえ、そもそも医療費控除とは何なのでしょうか。簡単に説明すると、自分や家族が1年間を通して支払った医療費が一定額（10万円）を超えた場合にのみ受けることが出来る所得控除のひとつです。

以下で説明しますが、スポーツジムで医療費控除を受けとるには3つの条件をすべてクリアしなければならないといった問題が存在いたします。では、3つの条件とはどのようなものなのでしょうか。

医療費控除が受けられる条件とは

前述したとおり、医療費控除を受けるには、3つの条件をクリアしなくてはなりません。その条件について、詳しく解説します。

医師による処方箋をもらっていること

まずは、医師による処方箋をもらっているかです。

40代にさしかかると、健康診断などで「高脂血症」「高血圧症」などの診断がおりるケースが多くなります。

そのような生活習慣病の改善には、運動が大切になってきます。

その際に、医師から運動療法処方箋をもらうことが、医療費控除を受けるには必要になってきます。生活習慣病のほかに、腰痛などでも運動療法を進められるケースもあります。

厚生労働省の指定施設を利用していること

次に、厚生労働省の指定施設を利用することです。

近くにあるフィットネスジムや最近良く目にする24時間のジムなど、数多くのスポーツジムが軒を連ねています。しかし、そのすべてが厚労省の指定施設ではありません。

厚生労働省のWEBサイト内で運動型健康増進施設という項目で検索可能なので、お近くの指定運動療法施設を探してみるとよいでしょう。とはいえ、指定施設が近所にないことが多く、まだまだ全国的に広がっていないのも事実です。

一定期間以上施設に通っていること

3つ目の条件は一定期間以上施設に継続的に通うことです。

詳しく説明すると、週1回以上8週間の期間の継続が必要で、さらに4週間に1度は医師による経過観察も必要になります。

医療費控除の方法

上記で説明した、3つの条件すべてがクリアすることで初めて医療費控除を受けることができるわけですが、どのような手順で、また注意するポイントについて以下で丁寧に解説していきます。ぜひ参考にしてください。

申請手順を解説

この項目では医療費控除を受けるにあたって、どのような申請手順があるのか順番に解説していきます。

健康診断などで、生活習慣病などの疾病が見つかり医師から運動療法を進められたら、運動療法処方箋を交付してもいます。

つぎに、運動療法を厚生労働省の指定施設で実施し、領収書や実施証明書を受け取ります。

一定期間繰り返し続け、健康改善をはかり、領収書、実施明細書の確認を医師より受け取ってください。

このような手順で、医療費控除の申請を行います。最終的には確定申告が必要になってくるため、次の項目で確定申告について簡単に説明いたします。

確定申告が必要

会社員やパート、アルバイトの方は会社が年末調整で所得税の金額を確定しますが、原則、医療費控除は年末調整の対象では無いため、自身で確定申告（または還付申告）を行うことが必要になります。

また、医療費控除の明細書、運動療法実施証明書、運動施設の利用料金領収書が必要になってくるため紛失しないよう注意が必要です。

さらに、確定申告には申告期間（対象となる年の翌年2月16日〜3月15日）があるため忘れないようにしましょう。

まとめ

今回は、スポーツジムで医療費控除を受けられる条件と申し込み方法を解説してきました。結論からいいますと、スポーツジムで医療費控除は、いくつかの条件をクリアすることで可能になります。しかし、そのすべての条件をクリアするには少しハードルが高いといえるでしょう。とはいえ、高齢化社会が進む現代の日本で健康寿命を延ばすことは必須条件です。国の後押しもあり、現在全国に２００ヶ所ほどしかない指定施設を増加予定なのも事実です。もし健康診断などで何か生活習慣病が見つかったなら、医師の相談のもと医療費控除を受けながらスポーツジムに通うことをおすすめいたします。